コニカミノルタ株式会社様
コニカミノルタ株式会社様
食品業界特化のメルマガ広告で集客効果を実感。ウェビナー参加者が劇的に増加し、200名超の動員に成功
新たな顧客層にダイレクトにリーチするメルマガ広告の集客力
食品業界特化のメルマガ広告で集客効果を実感。ウェビナー参加者が劇的に増加し、200名超の動員に成功
新たな顧客層にダイレクトにリーチするメルマガ広告の集客力
「どうやって集客を成功させるか?」— 1873年の創業以来、人びとの「みたい」想いに応え、新しい価値を創造し続けているコニカミノルタ株式会社。カメラや写真フィルムの製造を原点に、現在は4つのコア技術(材料・光学・微細加工・画像)を基盤として、情報機器からヘルスケアまで多彩なビジネスをグローバルに展開しています。
2023年4月からは、人間の感性を可視化するデザイン解析サービス「EX感性」を開発し、食品メーカーをはじめとしたさまざまな企業の製品デザインの最適化を支援しています。しかし、ウェビナー集客においては、ターゲットへの効果的なアプローチに課題を抱えていました。
そこで導入したのが、日本食糧新聞のメルマガ広告です。コニカミノルタがこのメルマガ広告を通じてどのような成果を上げたのか、プロフェッショナルプリント事業本部 PPマーケティング部 売れるを科学するGr に所属する神原雅子氏にお話を伺いました。
- 1. ウェビナー集客に課題を抱える中、日本食糧新聞のメルマガ広告を導入
- 1.1. ー「売れるを科学するGr.」が事業の中でウェビナー開催に至った背景を教えてください
- 1.2. ーウェビナー集客の際にどのような課題がありましたか?
- 1.3. ーなぜ日本食糧新聞のメルマガ広告を選んだのですか?
- 2. 日本食糧新聞社「新製品研究会」では、想定を遥かに超える参加者の集客に成功
- 2.1. ーメルマガ集客ではどのような成果を得ましたか?
- 2.2. ー「新製品研究会」ではどのような成果を得ましたか?
- 3. 「日本食糧新聞以上に我々のターゲットを集客できるメディアは知らない」とコスパの高さを実感
- 3.1 ー導入前に感じていた課題は解決しましたか?
- 3.2. ー今後の展望について教えてください
ウェビナー集客に課題を抱える中、日本食糧新聞のメルマガ広告を導入
ー「売れるを科学するGr.」が事業の中でウェビナー開催に至った背景を教えてください
コニカミノルタ株式会社では、これまでオフィスサービスや医療機器、プラネタリウムなどの幅広い製品を手がけてきました。その中で、売れるを科学するGrでは、感性脳工学に基づいて売れるデザインを解析する「EX感性」を開発・販売しています。このソフトウェアは、デザインの効果を数値化し、短時間で「売れるデザイン」の要素を導き出します。
商品パッケージや広告などのデザインは、見た目の良さだけではなく、消費者の購買意欲を引き出さなくてはなりません。しかし、従来のデザイン評価は感覚的な要素に依存し、効果を測るには多くの時間とコストがかかっていました。
「EX感性」は、色や形状といったデザイン要素が消費者の反応にどのように影響するかを科学的に分析。広島大学と産学連携によって開発された「EX感性」は、食品業界をはじめとするさまざまな企業で活用され、ターゲット層に響く効果的なデザインを生み出しています。
今回、この「EX感性」の特徴を多くの企業に伝え、さらなるビジネス成長を支援するために、日本食糧新聞のメルマガ広告を活用してウェビナーを開催しました。
ーウェビナー集客の際にどのような課題がありましたか?
私たちが抱えていた課題は、ウェビナーの集客効果の低下です。
コニカミノルタでは、これまで代理店と共催でウェビナーを開催し、主に自社が保有するハウスリストや代理店リストにメルマガを送付する形で集客を実施していました。
ターゲットになるのは、大手メーカーのマーケティング部門や商品開発部門の関係者です。その中でも、パッケージリニューアルの頻度が高い食品や消耗品メーカーに向けたアプローチを重視していました。
しかし、初回の集客は好調だったものの、回を重ねるごとに参加者数は減少。効果的な集客方法の見直しが急務となったのです。特に、食品業界へのリーチを強化するため、新規顧客に向けたアプローチ方法を模索していました。
ーなぜ日本食糧新聞のメルマガ広告を選んだのですか?
私たちが注目した理由は、食品業界における信頼性の高さとターゲット層へダイレクトにアプローチできる点です。
日本食糧新聞のメルマガ広告は、当社の別部署でも活用した経験があります。そのときの担当者が「大手メーカーのマーケティング部門や商品開発部門の人々を集客しやすい良い媒体だ」と高く評価していたことも、決め手の一つになりました。
さらに、日本食糧新聞のメルマガ広告は1社単独のメルマガ配信が可能であり、メルマガ全体を自社の製品情報やウェビナー情報に充てることができました。そのため、訴求内容を自由に設計できるという利点があったのです。比較検討した他のメディアは、複数社が同時に掲載される形式でした。これでは1社あたりの情報掲載スペースが限られてしまい、訴求力に限界があると感じました。
熟考を重ねた結果、日本食糧新聞のメルマガ広告なら私たちが求めるターゲット層に効果的にアプローチできると考え、その集客効果を期待して導入に至りました。
日本食糧新聞社「新製品研究会」では、想定を遥かに超える参加者の集客に成功
ーメルマガ集客ではどのような成果を得ましたか?
2024年2月、私たちは日本食糧新聞のメルマガ広告を活用し、食品業界の大手メーカーを中心にアプローチを実施。メルマガ広告を配信した結果、ウェビナーでは目標を大きく上回る参加者が集まりました。1社単独でのメルマガ広告を配信できたため、ターゲットの興味を強く引くことができたのだと思います。他のメディアと比較してもコストパフォーマンスが非常に良く、費用対効果の高さを実感しました。
次回も日本食糧新聞のメルマガ広告を活用していきたいと考えていたところ、2024年3月に日本食糧新聞社から「新製品研究会 オンラインセミナー」の提案をいただきました。
【新製品研究会とは】
食品の新製品開発や市場戦略の研究を目的とした、日本食糧新聞社が主宰する会員制研究会。新製品にまつわる記事を掲載した月刊誌の発行や、新製品開発ウェビナーの運営などのサービスを提供している。
新製品研究会
https://news.nissyoku.co.jp/foodtrend
月刊「食品新製品トレンド」
https://news.nissyoku.co.jp/foodtrend/foodtrend-magazine
「新製品研究会」が主催するウェビナーシリーズは、食品業界の大手メーカーのマーケティング部門や商品開発部門のキーパーソンにアプローチできる絶好の機会です。さらに、ウェビナー運営において豊富な経験を持つ日本食糧新聞社のサポートを受けられることもわかり、2024年7月に『購買意欲を高める!脳科学から読み解く“売れるデザイン”とは』と銘打って、「新製品研究会」でのウェビナーを開催することにしました。
ー「新製品研究会」ではどのような成果を得ましたか?
開催前は50名ほどの参加者を見込んでいましたが、最終的には200名以上の集客に成功。これは、当初の想定を遥かに超える成果です。
集客成功の要因は、充実したサポート体制にあると感じています。日本食糧新聞社は、2種類のメルマガ(電子版メルマガと展示会・商談会メルマガ)を配信して、ターゲット層に的確にアプローチしてくれました。
また、関連する展示会の会場でもチラシを活用した告知を行い、認知度が飛躍的に向上。加えて、日本食糧新聞社が主催する他のセミナーでも本ウェビナーの告知をしていただき、対象となる企業のキーパーソンに対して認知を効果的に拡大できました。
「日本食糧新聞以上に我々のターゲットを集客できるメディアは知らない」とコスパの高さを実感
ー導入前に感じていた課題は解決しましたか?
メルマガ広告を導入してまず感じたのは、食品業界に特化した日本食糧新聞の強みです。他のメディアと比べて食品業界の専門性が非常に高く、私たちが狙いたいターゲット層にダイレクトに情報が届きました。実際、他メディアのメルマガ広告と同時期に配信した結果、日本食糧新聞のほうが圧倒的にクリック率が高く、集客面でも大きな差をつけて成果を発揮しています。
また集客だけではなく、ウェビナー運営におけるサポートも非常に質が高いと感じました。司会者の進行はスムーズで、参加者の反応を引き出すことに長けていました。
そして、参加者の質の高さも印象的でした。ウェビナー中は、他のウェビナーでは見られないほど深い質問が次々と寄せられ、議論が白熱。理解度やリテラシー面はもちろん、意欲的にご参加くださった様子が印象に残っています。まさに、私たちが求めていたターゲット層にアプローチできた証だと感じました。
ー今後の展望について教えてください
今後も、日本食糧新聞のメルマガ広告を活用しながら、ターゲット層にリーチできるマーケティング活動を推進していく予定です。広告コンテンツ作成においては、日本食糧新聞社の専門的なアドバイスを取り入れ、よりターゲットに刺さる内容を作りたいと考えています。
特に、食品業界に特化した情報を発信している日本食糧新聞だからこそ得られるアドバイスや提案は、私たちのマーケティング活動において欠かすことはできません。
また、日本食糧新聞をハブとした企業間のコラボレーションにも期待しています。例えば、食品メーカーと共同で季節ごとのデザインパッケージを「EX感性」で数値化。季節ごとにデザイン要素がどのように消費者の購買意欲に影響を与えるかを可視化します。そして、その成果をウェビナーで発表できれば、食品メーカーやデザイン業界にとっても新たな知見を提供できる場となるはずです。
私たちのように食品業界の関係者をターゲットとする企業にとって、日本食糧新聞以上に集客できるメディアを他に知りません。今後も引き続き、このパートナーシップを活かし、さらに多くのターゲット層へリーチしていくことを目指していきます。
課題のポイント
ターゲットである食品メーカーのマーケティング部門や商品開発部門にアプローチしたい
食品業界に特化したメディアで、より精度の高いターゲティングを実現したい